【永田町热线-10】浜田和幸:东京奥运会背后的又一个竞争

来源:本站原创 时间:2016-07-13 浏览次数:

 

 

永田町热线-10

东京奥运会背后的又一个竞争

浜田和幸

 

    据说人体细胞的数量达到60兆个这一庞大数字,但追根溯源,一个个单细胞却是极其细小。最近正在进行的一项研究,就是通过迅速提高单细胞的新陈代谢,来强化个人的运动能力。

    这一项强化人体机能的工程并非美国专利,实际上,俄罗斯和中国也出于同样的思路进行着长期的研究。通常说奥林比克运动会,当然是体育与文化的盛典,这一竞争比赛成绩与最高记录的方式,也可以看成是一种“战争”,从另外角度看,奥运会也可以看作是各国竞争“人体改造计划”成果的一个场所。

    如果是这样的话,作为超级大国的美国,集中了科学技术能力,在金牌总数上与俄罗斯、中国展开竞争,必须获得胜利。据悉,美国五角大楼正在考虑将提高战场中的士兵战斗能力的技术,用于奥运会出场选手身上。“对手并非个人而是机器侠”——这一局面正在向奥运会逼近。

    在这一情形下,2020年的奥运会与残奥会将在东京举行,东京奥运会,会诞生怎么样的世界纪录,为了达成这一纪录,世界各国的运动员们又是背负着怎么样的人体改造工程的成果,来参加大赛的——非常引人注目。

    顺便说一下,安倍首相当年为了申奥而向全世界发出的“已在控制中……”的发言,大家应该还记忆犹新吧,他为何这样表态,其实当时有一种担心,认为受福岛核事故影响,其核污染是否可能影响到东京为主的比赛场内的选手及观众,为了打消这一顾虑,安倍首相做了如上发言。

     那么,果真像安倍首相许诺的那样,日本的安全环境已万无一失了吗?福岛核事故现场,依然在散漏着高浓度的放射能污染物质,安全的处理方法也没有确定,受污染物的最终处理场也没有决定,只能不断储积着。有关土壤及大气污染,也很难说已完全掌握了其现状。

    在并没有解除这些担忧的情况下,东京奥运会将在2020年举办,国际奥委会已发出通知,将不允许运动员村的食堂使用日本产食材,其理由是放射能污染的担心没有完全消除,因此,日本政府必须尽早拿出科学及医学的安全证明。

    回想起来,岸信介前首相——也就是安倍晋三首相的祖父,为促成1964年的东京奥运会做出了很大的贡献,岸信介前首相可以说是日本核能源开发的推手,也让人们逐渐忘记日本将来走向核大国之路,但安倍首相也许并没有忘记吧。

    美国为了不再重演太平洋战争,隐藏了日本不依赖煤炭与石油在能源方面能够独立的意图,暗中支持岸信介推动核能产业。1964年,通过东京奥运会而促成经济飞跃发展的日本,作为将来的清洁能源而转向原子能发电,随后,日本先后导入了美国通用电气(GE)及西屋核电站,美国GE制造的福岛核电站便是在1971年开始运行。

    在举行第二次东京奥运会之际,对于日本的电力公司及核能产业来说,当务之急是建立起安全的环境。奥运会可以说是最大限度地发挥人类拥有的所有能力的竞赛场所,在这样的体育与文化盛典的背后,人为的人体改造计划,以及对付将来能源危机的一张王牌——核能开发的竞争正悄然继续着,对于这样的现实,我们不能无视。

 

 

2020年:東京オリンピックの裏で加熱するもう一つの競争

浜田和幸

 

人間の身体は60兆個といわれる膨大な数の細胞から成り立っている。しかし、元をたどれば、一つ一つの細胞は極めて小さなものに過ぎない。そこで、この一つ一つの細胞のメタボリズムを飛躍的に高めることにより、人間全体の運動能力を強化しようという研究が進んでいる。

こうした人体の機能強化プロジェクトはアメリカの専売特許ではない。実は、ロシアや中国も同じような発想から長年に渡り研究を続けている。オリンピックと言えば、スポーツと文化の祭典と言われているが、記録を競うゲームという形を借りた戦争と見なすこともできる。見方によっては、各国が人体改造計画の成果を競い合う場といっても良いだろう。

となれば、超大国アメリカとすれば、科学技術力を結集し、金メダル獲得数で中国やロシアと戦い勝利を目指さなければならない。ということでアメリカの国防総省では、戦場の兵士の能力向上に生かされる技術をオリンピックの出場選手にも導入しようと考えているようである。正に、「ライバルは人間ではなく、サイボーグ」というオリンピックが間近に迫っていると言えそうだ。

そうした中、2020年に開催が決定した東京オリンピック・パラリンピックである。どのような記録が生まれるものか、また、その記録を達成するために各国のスポーツ選手たちがどのような人体改造計画の成果を背負って競技に挑むのか、注目されるところである。

ところで、安倍総理が2020年の東京オリンピック招致のために世界に向けて「アンダーコントロール」発言をしたことは今でも多くの人々が記憶していることであろう。何かと言えば、福島で発生した原発事故がもたらす放射能汚染が東京をはじめオリンピックの競技会場で選手や観客に影響をもたらすのではないか、との懸念の声を払拭するための総理発言のことである。

果たして、安倍総理が約束したような安全な環境が整っているものかどうか。福島の原発事故現場からは依然として高濃度の放射線汚染物質が漏れ続けており、安全な処分方法も確立されず、最終処分場も決まらないまま蓄積されている。土壌汚染や大気汚染に関しても、その実態が十分解明されたとは言い難い。

こうした懸念が解消されないまま、東京オリンピックが2020年には開催されようとしている。国際オリンピック委員会では選手村で出す食材に日本産を許可しないとの通告を寄せているようだ。放射能汚染の恐れが払拭されていないためというのが、その理由である。日本政府は科学的、医学的な安全証明を早急に提出しなければならない。

思えば、安倍首相の祖父に当たる岸信介元総理も1964年の東京オリンピックの開催に大きな役割を果たしたものである。その岸元首相が日本の原子力エネルギー開発の推進役を担いながら、将来的には日本の核大国化の道を目指したことは忘れられつつある。恐らく安倍総理は忘れていないだろうが。

アメリカは太平洋戦争を繰り返さないためにも、日本が石炭や石油に依存しないエネルギーの自立を可能にさせるとの意図を秘め、岸元総理を動かし原子力発電の導入を後押しした。1964年の東京オリンピックを境に経済再生を果たした日本は、未来のクリーンエネルギー源として原子力へ舵を切ったのである。その後、日本はアメリカのGEとウェスティングハウスの原発を次々と導入することになった。GE製の福島原発が稼働したのは1971年のこと。

二度目の東京オリンピックの開催にあたり、日本の電力会社や原子力産業にとっては、安全な環境を整備することは至上命題である。人間のもつ可能性を最大限に競い合う場であるはずのオリンピック。そのスポーツと文化の祭典での裏側では、人工的な人体改造計画や将来のエネルギー危機に対する切り札としての原子力開発の競争が静かに継続されているのである。その現実から目をそらすことはできない。

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